日本では理系を目指す女子高生が少ないのが現状であり、大学での理系女子の比率は、理学専攻だと26%、工学専攻だと13%と極端に少なくなります。
どこの大学を見ても、理工学部は男性がほとんどです。
それでは女子高生の段階で理系を目指す人はどれぐらいいるかというと、日本では16%程であるのに対し、アメリカは46%と大きく違っています。
これは理系職の志望率を見ても他国との違いがあり、理系職の志望率は日本は20%以下とどこの国よりも低く、これは女性でも男性でも同じような割合です。
逆にチュニジアやインドネシアなどの国が志望率が高く、発展途上国ほど高く、米国やヨーロッパは50%前後です。
このようなデータを見ると、発展途上国では科学技術発展を国策としているようであり、それ故に国を挙げての理系女子を増やすことを積極的に行っているようです。
日本でも科学技術はいろいろとありますので、技術発展に興味がない女性が多いというのはこれは不確かな事であり、理系女子が少ない理由かはわかりません。
しかしながら根本的に違うのが社会構成の状況です。
日本では女性が理系に進みたいと希望すると、親や教師が女性なのにというようなことが多いようです。
これは理系で高得点をとるのを男子学生の方が期待されている、とうデータもあることからわかります。
また中高の数学や理科の教師は男性の方が多く、女性は少ないです。
欧米の中学校では理科の教員の半数が女性であり、これをみても日本との違いがあります。
このために、日本でも中高の理科教員の何%は女性にするという目標を掲げても良いのかもしれません。
理系女子を日本でも増やそうと国が取り組み始めたようであり、大学でもイケメンの工学部教授の写真を学生用パンフレットに取り入れるなどの取り組みをしている大学もあるようです。
しかしながら理系女子を増やすならそのような対処療法ではなく、根本から変えるべきでしょう。
中学や高校から理系を目指したい女性を増やすべきであり、理系で活躍する女性ももっとメディアが取り上げるべきです。
日本では女性は家庭を守って家事をしてくべきであり、男性は働いて稼ぐべきという考えが強いですが、その中でもどうにかして理系で女性が活躍できる環境を整えるべきです。
また日本の女性の仕事環境は、育児休暇や出産の休暇をとるのが難しいというのが現状であり、女性として育児をしながらでも安心して働けるような環境を整えるべきです。
ある議員が育児休暇を取りましたが、それだけで波紋を呼ぶような日本の社会状況ではまだまだ理系女子にとっては厳しいのが現状です。